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 電機大手パイオニアが、テレビ事業を2009年度から大幅に縮小する検討に入ったことが6日、明らかになった。

 将来の完全撤退も視野に事業を抜本的に見直す。同社はかつて日本国内のプラズマテレビ市場を主導したが、価格戦術の失敗に世界的な景気悪化が重なり採算の見通しが立たない状態だ。今後は強みを持つ車載用品などに経営資源を集中する。

 パイオニアは昨年、プラズマテレビのパネルの自社生産から撤退した。現在はプラズマのパネルをパナソニックから、液晶パネルをシャープからそれぞれ購入して組み立て「KURO(くろ)」ブランドで展開するなどしている。08年度の生産台数は約35万台の見通しだ。

 今回の抜本見直しでは、北米向け生産の廃止や、静岡県の組み立て工場のライン縮小などを図る。さらに、パネル供給元からの完成品の相手先ブランドによる生産(OEM)供給なども浮上している模様だ。

 将来的にはテレビ事業から完全撤退する可能性も視野に、近く、パネル供給元の2社と協議に入る方向だ。
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